Orthodontics Price
歯科・矯正歯科アールクリニックでは患者さんに不安なく歯列矯正治療を受けていただくために、治療費を総額で提示させていただいております。もし、治療期間が予定より長引いたとしても治療費が変わることはありません。また、毎月の調整料や矯正装置が変更した場合の料金など、一切いただくことはありません。お支払いの方法については、現金、振込、カード払いをご選択いただけます。一括払いや分割払いの選択も可能です。
どの矯正装置でも、矯正治療を行うための検査、診査診断を行う必要があります。治療開始前の精密検査・診断料は、55,000円(税込)となります。
精密検査、診査診断の詳細については、「治療開始までの流れ」をご覧ください。
通常の矯正料金とは別に必要となるTADや別装置などの料金も含んだリーズナブルな価格に見直しました。これ以上かかるとすれば、抜歯代のみとなります。使用する全ての装置料、毎月の調整料、保定装置代が含まれた安心の価格に設定しています。
※金額は税込です。
マウスピース矯正 |
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インハウスアライナー 1年前後で終了、軽度な症例 |
594,000円 |
インビザライン 抜歯なし |
645,000円 |
インビザライン 抜歯あり |
695,000円 |
ワイヤー矯正 |
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表側の矯正装置 ラビアル(クリアブラケット) |
825,000円 |
裏側の矯正装置 ハーフリンガル(上のみ裏側) |
1,155,000円 |
裏側の矯正装置 オールリンガル(上下とも裏側) |
1,485,000円 |
部分矯正 片顎のみ、表側の矯正装置 |
275,000円 |
※金額は税込です。
1期治療(乳歯から永久歯まで)+2期治療(永久歯に生えかわってから) |
935,000円 |
お支払いは現金の他、クレジットカード、電子マネー、QRコード決済、デンタルローンからお選びいただけます。
クレジットカード
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電子マネー・QRコード決済
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当院では分割支払いのために、新生銀行グループ 株式会社アプラスのデンタルローンを導入しています。デンタルローンは矯正治療等の自由診療を行う際に、患者様本人がアプラスへWEBで申し込みいただき、分割回数(最大120回まで分割支払い可能)を決めてお支払いをいただく方法です。月々支払いのシュミレートも可能です。
デンタルローンの仕組み
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①治療(契約)
当院から患者様へ治療の説明を詳しく行い、当院の治療計画にご納得して頂いた場合、治療契約を行います。矯正治療では、見積書作成、申し込み方法の説明がございます。②の申し込み確認後に治療を開始します。
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②利用申込、立替払契約
患者様からアプラスへ利用申込を行っていただき、アプラスの利用審査後に立替払契約をしていただきます。
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③立替払依頼
当院からアプラスへ立替払依頼を行います。
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④立替払
アプラスから当院へ立替払が行われます。
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⑤分割ご返済
患者様が選ばれた回数の分割ご返済をアプラスに行っていただきます。
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※デンタルローンは医療費控除の対象です。
医療費控除とは自分自身や家族のために支払った医療費をその年の所得から差し引くことができる制度です。つまり矯正治療費も医療費控除の対象金額に応じて所得税を軽減することができるのです。
子どもの歯列矯正は、ほぼ問題なく医療費控除の対象となります。大人の歯列矯正は、矯正医が診断し医学的に問題があると認めた場合、医療費控除の対象となります。ただし、純粋に美容目的の場合は医療費控除の対象となりません。しかし、患者さん自身が美容目的であっても噛み合わせに問題があると診断された場合は医療費控除の対象と考えてもよいと思います。
患者さんが支払った治療費、通院費(交通費など)、治療に必要な医薬品の購入費用となります。ただし、歯ブラシや歯磨剤などの口腔衛生用品(歯周病治療のためであれば適応可)や通院のために使用した車のガソリン代などは適用外となります。
大人の歯列矯正で純粋に美容目的である場合は医療費控除の対象にはなりません。医療費控除の対象になるかわからないかたは折田院長に確認してください。大人の歯列矯正を医療費控除として申告する場合には、医師の診断書が必要になる場合がありますので、必要な場合は申し出てください。
医療費控除の対象となる金額の算定方法は、
医療費控除の対象額 =
(その年に支払った医療費の総額) - (A) − (B)
(A) 次に該当する金額の合計(出産育児一時金、配偶者出産育児一時金、家族療養費、高額療養費、損害保険会社や生命保険会社から支払われた傷害費用保険金、医療保険金、入院給付金等) (B) 10万円か所得総額の5%の金額のどちらか少ない方の額 |
確定申告時に戻る金額 =
医療費控除の対象額 × あなたの税率
課税される所得金額
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税率
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195万円以下
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5%
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195万円超え 330万円以下
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10%
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330万円を超え 695万円以下
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20%
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695万円を超え 900万円以下
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23%
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900万円を超え 1,800万円以下
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33%
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1,800万円超え 4,000万円以下
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40%
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4,000万超え
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45%
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歯科矯正治療で活用できる医療費控除についてYouTubeにて詳しく解説していますのでどうぞご覧ください。